海ナビでは、お忙しい方用に１日で小型船舶２級を取得できるコースを用意しました。

国家試験開催日の午前中に学科の国家試験を受け合格し、その日の午後から弥富市の海ナビで国家試験免除の実技教習を受け、それで小型船舶２級免許を取得できるコースです。

学科の国家試験に合格するためには、ご自身で事前に学科の学習をしておく必要があります。

海ナビでは、できるだけ短時間の学習で合格できる水準に達するよう学習内容を厳選するとともに、船長として安全な航海をするための必要な知識が身につく内容としています。

このページは、学科試験合格を目指し、時間のあるときにスマホで学習して戴くために作成しました。

但し、各科目毎に50％以上で、なおかつ全体で65％以上の正解が必要です。

①　小型船舶操縦者の心得及び遵守事項　12問　正解が6問以上

②　交通の方法　　　　　　　　　　　　14問　正解が7問以上

③　運航　　　　　　　　　　　　　　　24問　正解が12問以上

（１）陸上交通との違い

① 船舶の浮遊性

船は水面に浮かんでいるから風が吹けば流されて行きます。船を浮かべている水も潮が満ちてきたり引いたりして動いています。桟橋や岸壁にロープできちんと係留しておかなければ流れていってしまいます。水上では、外力の影響により同じ位置に留まることは、陸上ほど簡単ではありません。

②　潮流、風雨、波浪、霧などの影響

潮流や波浪によって船の進路が曲げられるなど、陸上より外力の影響を受けやすいことを考えに入れて走らなければなりません。

③　交通環境

１　船は右側通行（万国共通）

２　道路がない

目的地に向かうためには、自分で方向・針路を決めて進まなければなりません。

３　水上では、原則として速力の制限はありませんが、どこでも自由に高速で走れるというわけではありません。周囲の安全を確認して、波の大きさやエンジンの出力を考慮してどの位のスピードで走れば安全で、周りに迷惑が掛からないかを自分で判断することが求められます。

（2）小型船舶で航行する上での注意事項

1　海上では、位置確認が容易ではない。

自分の向かっている方向、自分の位置を確認する方法や知識を身につけておく必要があります。

2　水面下の障害物を事前に調べる必要があります。

水上の浮遊物も水面反射がきついと見えにくい。

3　さまざまな水域利用者の存在。

水上は、利用区分が明確になっておらず、さまざまな船（大型船、漁労船、ヨット、モーターボート、水上オートバイなど）が同じ水面を利用しています。

さまざまな水域利用者の存在

（１）遊泳者、ボードセーリング、ディンギー(小型ヨット)など

①　遊泳者がには近づかない。

②　ボードセーリングや小型ヨット、手こぎボートなどはバランスを崩しやすいので、、引き波を立てない。近づかない。

（２）水上オートバイ

・舵がなく、船尾から噴射する水流の向きを変えることで進行方向を変えている。

エンジンを停止したり、減速中は惰力があっても進行方向を変えることが出来ない。

・運動性能が高く、急旋回も容易にできるため、同乗者が振り落とされることがある。

変針するときは、体重移動が有効。

・小さな船体に馬力の大きいエンジンが載っているため、加速が良く、高速で航走できる。

・構造上（船底にプロペラや舵がない）かなり浅い水域も航行できる。

・基本的には水の抵抗で減速、停止する。

・操縦者の技量や熟練度で操縦性能の引き出し方が大きく変わる。

（３）ヨット

帆を上げて風によって走っているヨットは、エンジンと舵で航行するモーターボートなどと違って、容易に曲がったり止まったりすることができません。ヨットの進路を妨げないようにしましょう。

・風上の目標に向かってまっすぐ航行することは出来ません。

・帆の陰が死角になって、他船が見えていないことがあります。 

（４）大型船

大型船は喫水が深く、水深の浅い水域は航行できません。従って航路（深く掘っています）などを航行している大型船の進路を小型船は避けるべきであり邪魔してはいけません

小型の船舶は、航行中の大型船舶に近寄らないようにしましょう。

《大型船の特性》

①　船首が高く、船橋（ブリッジ）から前方の死角が大きく、船首近くの小型船は見えていない。

②　運動性能が低く、舵効きが悪いので曲がるのに時間がかかる。また、惰力が大きく、すぐには停船できない。エンジンを止めてから数キロも前進する場合がある。

③　大型船は見かけよりも早く、高速で走っていて引き波が大きくたつ。

　近くを並んで走ると吸引作用が働くので吸い寄せられます。

（５）漁業

1　漁船

船尾から長い漁具をひいたり、養殖施設で作業をしていることがあります。

操業中は漁に専念しているため見張りがおろそかになっていることがあります。

漁労作業のため急に進路を変えたり、停止したりすることもあります。

不用意に近寄らないこと、引き波を立てないことが必要です。

ディンギーヨット

ヨット

名古屋港に入ろうとする自動車運搬船

（５）漁業

1　漁船

船尾から長い漁具をひいたり、養殖施設で作業をしていることがあります。

操業中は漁に専念しているため見張りがおろそかになっていることがあります。

漁労作業のため急に進路を変えたり、停止したりすることもあります。

 不用意に近寄らないこと、引き波を立てないことが必要です。

2　漁具・漁法

定置網

②　養殖漁業（カキ養殖施設・のり養殖施設・魚類養殖施設）

 一定の区域で施設を設置して、カキ、のりや魚類を養殖する漁業。

海岸に近接して、密集して設置され、施設を固定するロープなどが多数張られている。

いかだ等施設のある水域は大きく避ける必要があります。

たこつぼ漁

潜水漁業

底引き網漁

⑤　底引き網漁業

袋状の網を一隻または2隻で並んで引いて海底または海中の魚介類を採捕する漁業。

操業中、進路を急に変更する場合があるので目を離さないようにする必要がある。

ブイの後方を航行する場合は、ブイから十分に離れる。

引き縄釣り漁

（２）事故の種類と原因

１　機関故障＝「機関取り扱い不良」（日頃の整備、点検）　　

２　衝突事故＝「見張り不十分」「操船不適切」

３　乗揚げ事故＝「水路調査不十分」(航行する水域の水深や岩礁などについての事前調査をしていない)

　　　　　　　　「船位不確認」(自船の位置を把握していない）

４　転覆事故＝「気象・海象不注意」（天候の急変・磯波・三角波）

５　推進器障害＝プロペラに浮遊物があたり損傷したり、ロープや網を巻き付け動けなくなった。

（１）船長は船の最高責任者です。

小型船舶であっても大型船舶の船長と同様、同乗者と船の安全を守る最高責任者です。したがって小型船舶の船長は、船の運航、装備品の運用など管理全般について法的にも責任を負います。

迅速・的確な判断に基づきリーダーシップを発揮することが求められています。

（２）役割分担

船長がこうした船の最高責任者としての役割を果たすためには、出航前に誰が船長として指揮をするのか、補助役は誰かという役割を明確にしておくことが大切です。

（２）自己責任

海を恐れず侮らず無理をしない。

天候の悪化が少しでも心配なときは、出航を見合わせるのが優れた船長の判断です。

同乗者がゴミを捨てて海を汚したり、無免許の同乗者に操縦をさせて事故を起こした場合も船長の責任です。

（３）社会に対する船長の責任

１　船長は出航してから帰港するまで、全てに責任を問われます。

２　船長の最も重要な責任は、航海を安全に終わらせることです。

３　安全を確保するための方法を確認しておき、船の安全は船長自身が握ってることの自覚が必要です。

（４）事故を起こした時の船長の責任

 〔海難審判〕

船舶事故の原因を究明は、運輸安全委員会でおこなわれます。

船舶事故の責任追及は海難審判所行われ、その結果、懲戒処分が行われます。

衝突や乗揚げ事故を起こすと、行政処分を受けることがあります。

行政処分には、免許の取消、業務の停止、戒告があります。（罰金は無し）

刑事責任

相手に大怪我などを負わせた場合は、行政処分とは別に業務上過失傷害罪などの刑事罰を受けることがあります。（罰金や懲役など）

民事責任

事故の結果、相手が働けなくなったりした場合には大きな損害賠償の責任を負うことがあります。

法令に違反すると罰則を受けることがあります。罰則の中には、運航者のほか所有者にも適用されるものがあります。下記の場合は罰則を受けます。

（１）船舶職員及び小型船舶操縦者法関係

・無資格者が船長として乗船し操縦した場合

・操縦免許証を携行しないで船長として操縦した場合

・操縦免許証を他人に譲ったり貸したりした場合

（２）船舶安全法関係

・指定された航行区域を越えて船舶を航行させた場合

・最大搭載人員を越える人員を乗せて航行した場合

・船舶検査証書や船舶検査手帳を船内に備えずに航行した場合

（３）小型船舶の登録等に関する法律関係

・登録を受けていない小型船舶を航行させた場合

・小型船舶等の製造者以外の者が、船体識別番号又は推進機関の型式を打刻した場合

・船体識別番号の打刻を塗りつぶしたり、判別できなくした場合

・小型船舶を譲り渡すときに、譲渡証明書を交付しなかったり、１隻につき譲渡書を２通以上交付した場合

（3）帰港後

 出港前に連絡したところには、必ず無事に帰ったことを連絡しましょう。

（１）事故を起こしたら冷静に状況を把握し、落水者がいるか、怪我人は？、怪我の程度は？など人命の安全確保を第一に考えて行動します 。

（２）事故や乗り上げ事故などの場合は、船体やエンジン、プロペラなどの損傷状況を調べ、自力で港に戻れるかどうかの判断を行います。

（３）落水時の処置

仲間と共にいたボートから転落した場合は大声で落ちたことを知らせます。

自分が落水したことを誰も知らない場合は、救助されるまでかなりの時間がかかります。

できるだけ泳がないで、服も脱がないで、体力を温存することを考えましょう。

海上保安庁への緊急通報　１１８番

1　酒酔い操縦の禁止

飲酒や薬物の服用で注意力や判断力が低下しているなど、正常な操縦ができないおそれがある状態で操縦をしてはいけません。

2　自己操縦(免許受有者以外の操縦禁止)

①　水上オートバイの操縦＝全ての水域

 　水上オートバイ以外の小型船舶＝　②　港則法の港の区域　③　海上交通安全法の航路内

6　適切な見張りの実施

船長は、周囲の状況を判断したり、他の船舶との衝突の恐れについて判断したりすることができるように、航行中、漂泊中、錨泊中を問わず常時適切な見張りを実施しなければなりません。

見張りは、視覚、聴覚およびその時の状況に適したすべての手段により常時適切な見張り行い、船を安全に航行させなければなりません。 

7　海難時の対応

小型船舶の船長は、小型船舶に急迫した危険があったり、衝突したり、他船の遭難を知った時には、人命の救助に必要な手段を尽くさなければなりません。

遵守事項違反による行政処分

小型船舶操縦者が、前記の1から6の遵守事項に違反した場合、違反者に対して違反点数が付され、累積点数が一定の基準に達した場合は、小型船舶操縦者法に基づく処分（6ヶ月以内の業務の停止）を受けます。

当該違反者には、「再教育講習」の受講通知が送られこれを受講すれば処分の軽減を受けることができます。

1　免許の種類と操縦できる船

①　一級小型船舶操縦士

総トン数20トン 未満の船舶（水上オートバイを除く）で、すべての海域を航行できる操縦免許です。

18歳から取得することができます。

②　2級小型船舶操縦士

総トン数20トン 未満の船舶（水上オートバイを除く）で、海岸から5海里（1海里は1852ｍ）以内の水域及び平水区域（伊勢湾、三河湾など）を航行できる操縦免許です。

16歳から取得できます。しかし、18歳までは5トン未満の船に限定されます 。

③　特殊小型船舶操縦士

水上オートバイ専用の操縦免許。航行区域は、海岸から２海里以内。

2　免許証の有効期間と更新

小型船舶操縦免許証の有効期間は５年間で、満了の１年前から申請によって更新できます。この場合、身体的性に関する基準を満たし、かつ、更新講習機関が行う操縦免許証更新講習を受講する必要があります。

３　免許証の失効再交付

有効期間が満了し免許証が失効してしまった場合に再交付を受けるためには操縦免許証失効再交付申請をしなければなりません。

この場合身体的性に関する基準を満たすとともに、失効再交付講習を受講する必要があります。

４　免許証の再交付と取り扱い

免許証に記載されている氏名や住所が変更した場合は、記載事項の訂正を申請しなければなりません。

小型船舶を操縦する場合には、必ず免許証を持って乗らなければなりません。

また、免許証を他人に貸したり譲ったりしてはいけません。

一　小型船舶の検査

１　小型船舶の検査と検査機関

船舶の検査のなどについて定めている船舶安全法では、総トン数20トン未満の船舶を小型船舶といい、小型船舶については日本小型船舶検査機構 JCI が国に代わって検査を行っています。

検査に合格しない船は航行させることができません。

２　検査の対象となる小型船舶

①　エンジンを有する船舶

②　エンジンを有さない次の船舶

ア　沿海区域を越えて航行するヨット

イ　エンジンを有する他の船舶に惹かれる客船及び遊漁船

ロ　旅客定員7人以上のろかい客船 

船舶検査の時期

３　検査の種類と時期

①　定期検査

船を初めて航行させるとき、または船舶検査証書の有効期間6年が満了した時に行う検査。

②　中間検査

定期検査の中間3年目に行う検査

③　臨時検査

船舶を改造したり、修理したり、航行区域を変更するなど検査証書の記載事項を変える場合に行う検査

４　証書類の取り扱い

船舶検査に合格すると

船舶検査証書、船舶検査手帳、船舶検査済票が発行されます。

船舶検査証書及び船舶検査手帳は常時船内に備えておかなければなりません。 

船舶検査済票は船の側面両側の見やすい場所に貼り付けておかなければなりません。

船舶検査証書には、最大搭載人員、有効期間、航行区域船籍港、船舶所有者（住所の記載は無い）などが記載されています。

５　法定備品

船舶には、法律で定められた係船設備、救命設備、無線設備、消防設備、排水設備、航海用具などの法定備品の備え付けが義務付けられています。

法定備品は、その船舶の運行形態や航行区域によって異なります。

法定備品を備えずに航行した場合は罰則の対象となります。

　船舶番号

１　小型船舶の登録

小型船舶登録制度とは、プレジャーボートなどの小型船舶について所有者の所有権を登録によって公証するための制度です。平成14年の4月から始まりました。

登録対象船舶は、日本小型船舶検査機構の行う登録を受け、船舶番号を船体に表示しなければ航行させることはできません。 

２　登録対象船舶

（漁船やろかい舟などを除く。）

ア　長さ3 ｍ 以上の船舶

イ　20馬力以上の推進機関を有する船舶

ウ　長さ１２ mm 以上の帆船

エ　推進機関を有する長さ12 ｍ 未満の帆船

３　登録の種類

①　新規登録

登録を受けていない小型船舶を航行させようとする時におこなう登録

②　移転登録

売買等により所有者に変更のあった時に行う登録

③　変更登録

船舶の種類、船籍港、船舶の長さ、推進機関の種類、所有者の氏名・住所などを変更した時に行う登録

④　抹消登録

登録小型船舶の輸出や解撤にともない登録そのものを抹消する登録

４　適切な保管

現在も港湾、河川、海岸などに不法に係留放置されている船が依然として見られます。

船の購入にあたっては、事前に保管場所を確保する必要があります。